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月刊e-Coaching「第26号」ご購読者の生の声

本来、発想とは自由なはずの発想が解放された

P-PLANNING株式会社 代表 奥田和夫さんより

 講演会にお招きいただき誠にありがとうございました。そして講演会を聞いた上で今号の内容へという流れ…。すごすぎます。

  今月号ほど私の中で“核融合”が起こった月刊 e-coaching はありませんでした。もちろん、私の質問を2つも取り上げてくださったこともありますが(笑)、それだけではありません。それは、環境の変化…、法人化を決めたことです。

  まず、【質問 24 】への回答、“自分を追い込む”がずばりあてはまりました。
  まるで私が法人化を決意することをご存知だったかのような…!多分、法人化しなくとも今までのようなレベルではやっていけたのでしょうが、ステップアップを図るための法人化を図るのは今がチャンス!と自分を追い込みました。そうすることによって、本当に、本当に「行動のニーズ」を自分で作り出すことを実感しています。

 次に、【質問 6 】への回答、“まずは強引にやってしまう”は、強引に法人化したということではなくて(笑)、自分で作り出した「行動のニーズ」を具体的に実践していくための強い後押しとなってくれています。

  この考え方は、 24 号で述べられていた“強制的にスタートさせてしまうこと”に通じていますよね。 既に強制的にスタートさせたことが、(小さな)結果を生み、次のステップへ進むような状況になってきています 。

  また私の質問に答えていただいた【質問 15 】への回答ですが、一読した時は、「そうだな。曖昧な客を切る勇気だな。」くらいにしか理解していませんでしたが、二読目のときは、「違う。熱心な顧客にこちらが本気で真剣に対応していたら、曖昧な客に振り回されている時間などないのだ!」ということに気付きました。

  そして最後に、【質問 6 】への回答。これは、講演会の際にお答えいただいたことですが、今号にも書かれていたのでこの場で感想を述べさせていただきます。“思考がその先に向かう”ですが、これは全くその通りだなと思っております。 駄目な理由を明確にしておくことで、潜在意識がそれをクリアにする理由を探すということにも通じている のだと思います。

  で私の場合、この教えを実践したことで実は大変なことになってしまっているのです。それは…「発想が止まらなくなってしまった」ということです。というのは…。

  今までも発想を行うためのマインドマップを書く際に、駄目そうかなと思うアイデアもとりあえずは書いていました。でもそれはやはり、“駄目そうかな”というレベルであって、“あきらかに無理だろう”と感じたものは書き出していませんでした。

  ところが上記の教えに従うならば、 あきらかに無理だと思うことも書き出す。で、駄目だと考えた理由も書く。つまりこれは馬鹿げたアイディアであってもそれを出すことが“許された”状態なわけです。で、思いついたことを安心してバンバン書いていく。すると…。アイデアの発想に歯止めが効かなくなってしまった のです!

  発想は自由なはずです。でも「こんな考えは馬鹿げているよな。」と、どこかでブレーキを踏んでいた のでしょう。そのブレーキが本当にどうしようもない、馬鹿げたアイディアだけに掛かればいいのですが、気付かずに実践的なアイディアのタネをも駄目にしていたのでしょう。

  現に、この感想文を書くにあたってのマインドマップを作っている際にも、色々思いついてしまって、事業戦略アイディアの入れ物に書き込んだり、検索してみたり、すぐに実践できるものはすぐしてみたりして。。。

  おかげさまで年末年始の時間を利用して、内部でのきっちりと慣らし運転をし、年明け早々にはロケットスタートがきれそうです。ありがとうございました。

入口商品を見直すきっかけになった

パテント・アドバイザー 坂井徳栄さんより(新潟県三条市)

  先ず始めに有り難かったことは、 質問13で、私の問いにお答えいただいたことです。

  『入口商品』のこと、なるほどと再認識いたしました。私の『入口商品』は、無料の『特許の落し穴』ですが、書き方が不適切なのか、反応が意外と悪いです。・・・見える形になっていないのかも?・・・

  モット分り易い表現が必要なのか、あるいは、書いている内容が不十分なのか?いづれにしても、再度の見直しが必要と言うことでしょう。頭で理解できても、思うように進みません。よろしければお送りいたします。

  次は、大変良かった点は、質問18の『法人ビジネスの場合、特に着目すべき点とは何か? です。私の場合は、対象をモット中小企業に絞り込む必要があるのでしょうが、中小企業もやはり法人です。

  ポイント1の数値化が難しいですね。施した模倣防止対策を数値化することは不可能とも言えますし、一々裁判をかけていたのでは、日本の裁判制度では経費がかかりすぎ、その上勝訴しても経費を回収できないほうが多いなど、様々な問題があります・・・。

  何時も、貴重なアドバイス、感謝申し上げます。恥ずかしながら、サイトの書き換え、思うように進みません。26号も参考に、モットモット己を見つめなおします。
 
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